「新・日本の経営」の書評

先学期にアベグレン氏の「新・日本の経営」を読んでこの書評を書いた：

新・日本の経営

ジェームス・C・アベグレン

「新・日本の経営」  

アベグレン氏の「新・日本の経営」は日本経済新聞社に２００４年に出版された。著者の日本との関係は五十年を渡り第二次世界大戦中米海兵隊員として日本へ派遣された。その後、日本初の国際コンサルタント「Boston Consulting Group」を設立して日本国籍を取り得た。著者は１９５８年に日本企業を分析した「日本の工場」を出版した。それ以来、日本は変わた。この５０年間の日本的経営方法及びの文化について書かれたのが本書「新・日本の経営」である。
 

著者は２１世紀初頭に日本が複雑な難題に直面したことを認めている。第一に、日本企業は過剰多角化であった。第二に、さまざまな日本にある業界には企業が多過ぎた。世界市場で効果的に競合するために、日本の会社が業務改革を行い、中核的な事業に集中し、競合戦略を変化することを迫られた。著者はこの持論を裏付けるために具体例を挙げている。ＮＥＣはコア・コンピテンシー以外の事業単位を除外して中核的な事業に集中した。製造を中国へ外注しながら合併整理するので著者は電機業界の企業が９０年代の問題点を扱う方法の例ととらえている。同様に、鉄鋼産業が合併買収やＭ＆Ａで市場参入者の数を削減して供給過剰に関係する問題をなくすことができた業界の例とした。
 

著者は日本が人口高齢化の危機に直面していることも認めている。しかし、乗り越えるために入国管理法を緩和するべきだという普通の結論を日本文化の独自性や神聖さに焦点を当て拒否している。著者によると移民は日本の同質的社会に溶け込めないので移民流入が支持できない。アベグレン氏が順調に日本に溶け込んだ移民あることを考慮すると移民が必要ない主張は皮肉だと思う。
 

著者の結論の核心は日本の経営制度が特異な「和魂洋才」の延長線上であるという考え方に基づいていると思う。日本の経営は変化したが経営制度として日本の社会的価値観は続いている。特に、終身雇用はフリーターや派遣社員や契約社員などがあるが終身雇用がある社員が企業の競争力に貢献して競争上の優位性と見なし、今後も続くと主張する。
 

この主張を疑うが著者の三種の神器について本全体の分析が良かった。日本企業が今後、グローバル化した世界で競争するため、研究開発費を増額し、技術革新を促進するべきという点に全面的に賛成する。価値のある有効特許を利用して日本企業の知的財産を保護することが必要である。しかしながら、著者は米国企業統治を批判して終身雇用は日本会社の柔軟性や競争力に貢献しないから米国企業統治に偏見を抱いていると思う。
 

全体的に、本書は日本企業について現在及び将来の課題を良く分析することから日本企業や経済を勉強している(大)学生に薦める。その上、日本でビジネスを行うことに興味がある人にも薦める。